太陽光発電など創エネ設備の電気工事なら川越住宅設備にお任せください。

  • 0120-929-600
    太陽光の全量売電・自家消費までご対応いたします。
  • お問い合わせ
  • 長年使う設備を確かな技術とサポートで

    私たち、株式会社 川越住宅設備は埼玉県川越エリアを中心に
    年間300件以上の太陽光発電の設計と施工を行なう電気工事の専門店です。

川越エリアの太陽光システムの工事ならお任せください。


太陽光システムの導入で失敗しないなためには、
用途に合わせた設置計画から施工、メンテナンスが必要です。

私たち川越住宅設備はお客様のご状況を伺い、
ご要望に応じた、太陽光システムをご提案・ご提供しております。

太陽光システムの電気工事で信頼される地域の専門店となれるよう、
責任をもって工事とアフターサポートに取り組みます。

川越住宅設備で出来ること

川越住宅設備で出来ること

長年使う設備だからこそ、確かな設計・施工とサポートが必要です。
川越住宅設備は太陽光発電のトータルサポートを通じ、お客様に長年使える設備をご提供しております。

屋根上設置工事

住宅用の屋根だけでなく、工場や倉庫の屋根上での設置工事をおこなっております。
雨漏りしないシステム設置で長年使える太陽光システムを設置いたします。

陸上設置工事

遊休地の活用やソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)など、屋根上だけでなく、陸上での太陽光システムの設置を行います。

トータルサポート

設置後のメンテナンスだけでなく、太陽光発電に必要な各種申請、優遇税制、補助金の申請などもトータルでサポートいたします。

なぜ太陽光発電が急速に普及したのか?


大きな要因は2012年7月から始まった固定価格買取制度の拡大にあります。

発電した電気を長期間変わらない価格で買い取ることが法律で約束されているため、
事業目的や投資用商品として太陽光発電が広まりました。

近年では普及による設備コスト低下の恩恵から住宅用での設置が増えてきています。

※固定価格買取制度は再生可能エネルギーの普及を目的とした制度で、
エネルギーの買い取り価格を法律で定める方式の助成制度です。

安定した収益の獲得

固定価格買取制度により、20年間売電単価が変わらずに固定されます。

そのためリスクが少なく、投資や資産運用の初心者にも投資商材として人気が集まっています。

創エネによる電気代削減

太陽光で発電した電気を自家消費することで、電気代を削減できます。

近年の電気代の値上がりで、ご家庭だけでなく、工場や事務所などの電気代削減で注目が集まっています。

補助金や優遇税制の活用

補助金や優遇税制を活用し、太陽光設備の設置コストを抑えることができます。

また、相続税対策として、現金ではなく、太陽光発電として保有することで資産の評価額を下げることができます。

お問い合わせいただくお客様へ


太陽光発電の設備は20年以上使える機械です。

長期間安心して使う機械だからこそ、失敗しないためには
設置前の現地調査から設置後のメンテナンスまでの
専門家によるトータルサポートが必要だと私たちは考えます。

そのため、お問い合わせ後は弊社の技術者による現地調査を行い、
日照条件、設置コストと合わせた発電シミュレーションを作成いたします。

川越エリアで太陽光をご検討であれば、
地域の専門店、川越住宅設備にお任せください。

太陽光発電の接続パターン

2017年8月現在、太陽光システムの接続パターンは大きく3つです。
10kW以上の発電容量を一つの目安として選べる接続パターンが異なります。

10kWの発電に必要なパネル枚数はおよそ35枚。
最低でも屋根の面積が30坪(100㎡)必要です。

そのため住宅用屋根ですと10kW以上の設置面積が確保できないため、
『全量売電』での接続が選べないことが多いです。

下記の売電単価は2017年度の数字です。
2018年度はおよそ18円ほどになると言われております。

全量売電
20年間固定 21円/1kW
10kW以上の発電容量があると選べる接続方式です。
太陽光で発電した電気を全て売却します。
固定価格買取制度で20年間売電単価が固定されます。

条件が揃えばおよそ10年で導入コストを回収
できるため、事業用や投資で注目されています。
余剰売電
10年間固定 28円/1kW 
どの発電容量でも選べる接続方式です。
主に住宅用で採用され、太陽光で発電した電気を使用し、使わない時や余った時は売電します。

昼間の電気は太陽光発電でまかなうため、オール電化と併せて設置される家庭が増えています。
自家消費
現在の電気料金を削減
太陽光システムで発電した電気を売電することなく、
全て自家消費し、光熱費を削減します。


売電収入はありませんが、購入する電気を減らせる他、災害時などの予備電力として注目されています。

お電話によるお問い合わせ

太陽光発電の導入を検討されている方、まずはお気軽にお電話ください。
資料の請求などもこちらからご対応しております。
0120-929-600
終日 午前10:00〜午後18:00

メールによるお問い合わせ

弊社ではしつこい営業はしておりません。
また、頂いた個人情報は資料・DMの発送以外には利用いたしません。お気軽にお問い合わせ下さい。

ご連絡先 info@kawagoejyutaku.co.jp
お問い合わせ

よくあるお問い合わせ

太陽光発電を検討中のお客様から弊社いただくよくあるご質問と回答集。

太陽光発電を行うには、どんな設備が必要ですか?
システムとして必要となるのは、光エネルギーで発電を行う太陽電池パネルと発電した電力を集める集電箱、そして発電した電力を交流に変換するパワーコンディショナーです。

その他、これらを接続する配線、太陽電池パネルをを設置する架台、発電量を測る電力量計などもシステムに含みます。
太陽光発電は曇りや雨の日、夜も発電しますか?
曇りや雨の日など、低照度でも発電はしますが、晴れの日と比較すると発電量は少なくなります。 また、夜間は太陽がないため、発電しません。また、通常の太陽光のシステムに蓄電機能はありませんので、日中に発電した電気は、夜間は使用するとこができません。
固定価格買取制度とはどのような制度ですか?
再生可能エネルギーの普及を促進する国の制度です。
太陽光・風力・バイオマスなどで発電された電力を1kW単価で電力会社が買取ます。
最初の契約売電単価が最大20年続き、中期的な回収が約束されているため、発電業者の投資のリスクを最小限に抑えられます。
固定価格買取制度の根拠となる法律は何ですか?
平成23年8月26日に成立した、「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法」に基づいて実施されています。
買取の価格や期間が途中で変更となることはありますか?
調達価格や調達期間は、経済産業大臣が、関係省庁や調達価格等算定委員会の意見を尊重して、毎年度、年度開始前までに、経済産業大臣が定めることとなっています。

一度定められた調達価格や調達期間が変更されることは、原則的にはありませんが、物価その他の経済事情に著しい変動が生じ、又は生ずるおそれがある場合において、特に必要があると認めるときは、調達価格等を改定することができる、と定められています。

「物価その他の経済事情に著しい変動」とは、急激なインフレーションやデフレーション、スタグフレーションのような例外的な事態を想定しています。
売電を始めるにはどのような申請が必要ですか?
はじめに、経済産業省へ設備認定の申請・取得を行います。
その後、発行される認定通知書のコピーを添えて、東電などの電気事業者へ接続契約及び特定契約の申込みを行い、電気事業者と契約締結し、売電が開始されます。

一定規模(主に 50kW)以上の発電設備を設置する場合は電力会社による接続検討が必要になります。
太陽光設備の保証はどのようなものがありますか?
太陽光設備には、製品保証と出力保証の2つがあります。

製品保証は製造上の不良などにより、不具合が起きることがあります。設置後、こうした故障や破損を保証するのが製品保証です。

一方、出力保証とは、出力性能を一定期間にわたって保証し、何らかの理由から規程よりもモジュールの発電性能が低下したときには、メーカーが自身の責任で、問題があったモジュールの修理や交換に応じる保証です。
太陽光システム導入後、毎日の操作の必要はありますか?
必要ありません。
電力発生、売電、買電の切り替えすべてにおいて自動的に運転しますので、操作等の手間がかかりません。
太陽電池はほとんど劣化せず、また表面は強化ガラスで覆われていて丈夫なので、日頃のお手入れなども不要です。

ただし、年に1度などの定期的な点検を行うことで、安定した発電を20年続けることができます。

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